日本では東日本大震災の大きな被害を受けて、また近い将来に起こると言われる南海トラフを震源とする大規模地震に備えて災害対策の動きが加速しています。そんな中で個人住宅の建設にあたってもこれらの先進的な建築技術が取り入れられる傾向が強まってきています。

その中でも制震住宅は、免震、耐震といった概念による建築技術と並んで注目を集めるものです。これは地震が発生した時のエネルギーが建物に及んでも、構造物の中に組み込まれたエネルギーを吸収するための素材などが有効に働くことから揺れ自体が抑制され、なおかつ構造物が倒壊したり損傷を受けるのを防ぐ効果を持っています。

設置コストがそれほどかからず安価で対応できるのが大きなメリットで、地下や地盤の弱いエリアでも効果が高く、なおかつ台風などでも揺れを抑える効果があります。その一方、地震のエネルギーが緩衝材へと伝わるまでは建物自体も揺れ続けるというデメリットもあります。つまり、直下型の大きな地震の場合には制震機能が働くまでは建物が壊れ続けることになります。そのため、住宅にこの技術を採用する際にはあらゆる角度から検証した上で、最適の位置に設置することが求められるでしょう。